• 全ページのバックアップ一覧
• 中国地区英語教育学会研究紀要投稿・執筆要項規程 のバックアップ一覧
• ソース を表示
• 中国地区英語教育学会研究紀要投稿・執筆要項規程 は削除されています。
  • 1 (2007-06-11 (月) 00:36:39)
  • 2 (2007-06-11 (月) 11:54:22)
  • 3 (2009-03-31 (火) 22:59:39)
  • 4 (2010-11-03 (水) 11:45:28)
  • 5 (2011-06-10 (金) 12:59:03)
  • 6 (2014-03-03 (月) 17:33:01)
  • 7 (2015-10-30 (金) 16:31:22)
  • 8 (2016-01-29 (金) 09:15:58)
  • 9 (2016-06-23 (木) 09:45:00)
  • 10 (2019-06-29 (土) 23:35:46)
  • 11 (2021-04-01 (木) 09:53:12)

---

1

本紀要への投稿資格は以下のアおよびイを満たした場合に与えられる。ただし、編集委員会から特に委嘱された場合はこの限りではない。

　ア　執筆者は中国地区英語教育学会の会員であること。共同執筆の場合、筆頭執筆者は中国地区英語教育学会の会員であること。
　イ　執筆者は当該年度の中国地区英語教育学会あるいは全国英語教育学会の研究大会で発表（シンポジウム、ワークショップ、各種フォーラムでの発表を含む）を行っていること。

2

すでにどこかで掲載された論文あるいはその論文を翻訳したものおよびARELEを含む他の研究紀要や雑誌に投稿中の論文を投稿すること（「二重投稿」）や「分割出版（サラミ出版）」することはできない。「二重投稿」または「分割出版」が本紀要への掲載前に判明した場合、審査の中止、あるいは採択の取り消しを行う。本紀要への掲載後に判明した場合は、当該論文の取り下げなどの処分を課すことがある。執筆者は、単著・共著、投稿中・印刷中にかかわらず投稿論文と特に関連のある自身の研究論文がある場合、投稿論文中でそのことに言及し、投稿論文との関係や投稿論文の独自性を明らかにしなければならない。

3

原稿は、A4判の上質紙に、和文の場合、横40文字縦42行、英文の場合は、A4判の用紙に横おおよそ86文字、縦42行とし、横書きとする。A4の原稿の上下左右のマージンはそれぞれ25mm（程度）とする。原稿は、そのまま写真印刷する関係上、高品質印字のワープロ・パソコンのワープロソフト等で仕上げることとする。なお、校正の機会は無いので完全原稿を提出すること。

4

原稿の長さは、出来上がり10ページ以内とし、図表を添える場合も制限ページ数内におさめること。論文中に挿入する図表は、投稿段階ですべて白黒とすること。査読者の指示によりやむを得ず10ページを超える場合、完成原稿については1ページを限度にページ数を増やすことができる。

5

原稿は、冗長な表現をさけ、簡潔にまとめること。

6

原稿の内容は、論文題目・所属機関・氏名・英文要約・本文（目的・方法・結果・および考察）・注・参考文献などとする。原稿の1枚目の3行目中央に、論文題目（16ポイント）を、2行空けてから、所属機関および氏名（12ポイント）を右寄せで書き、11行目から英文要約（10ポイントで10行以内）、1行空けてから本文（11ポイント）を書き始める。なお、原則としてフォントは、日本文の場合、MS明朝、英文の場合には、Centuryを使用のこと。見出しの数字は「1-1」ではなく、「1.1」のように表記すること。

7

注および参考文献は論文末に一括掲載することとし、掲載方法はAPA(American Psychological Association)方式に統一すること。英語文献・日本語文献の順番でまとめて記載すること。

8

執筆申込用紙に論文題目、執筆者の氏名（英文と邦文）および学術論文、教育論文の区別を必ず明記して編集部宛論文原稿とともに送付すること。執筆申込用紙はワープロで印字してあることが望ましい。執筆申込用紙の注意書きを守ること。

9

執筆者は論文審査にかかる経費のうち、（1論文につき）2,000円の査読料を添えて提出する。

10

投稿原稿は以上の執筆要項に従い、締切期日までに、(1)執筆申込用紙、(2)査読料とともに『中国地区英語教育学会研究紀要』編集委員会事務局に送付すること。
　また、原稿は3部（原稿1部とそのコピー2部）送付することとし、そのうちコピー2部については、執筆者氏名と所属機関を消しておくこと。また、フォントや文字サイズ、マージン等の確認のため、電子媒体でも原稿を提出すること（メール可）。

11

紀要論文掲載費は、1ページにつき1,500円を執筆者負担とする。抜刷を希望する場合は、実費を執筆者の負担とする。

（平成28年6月25日より適用）